- DM（ダイレクトメール）とは？種類や効果的な作成方法を解説
DM（ダイレクトメール）とは？種類や効果的な作成方法を解説
最終更新日 : 2026年6月16日
DM（ダイレクトメール）の作成を自社で行うべきか、それとも外注するべきか、どちらが最善の選択か、頭を悩ませていませんか？
DMは、製品やサービスの情報を直接情報を届けて顧客との関係構築を図る有効な手段ですが、その効果を最大限に引き出すためには適切なDM作成と運用が不可欠です。
しかし、自社で全てを内製するには、時間や専門知識などが不足していると不安に感じる方も多いでしょう。一方で、外注すれば高品質なDMを作成できるかもしれませんが、コスト面や自社のノウハウが蓄積されないという懸念もあります。
この記事では、DMの種類や効果的な作成方法、DM作成を自社で行う場合と外注する場合のメリット・デメリットについて解説します。
※本記事で使用している画像は、全てCanva（キャンバ）で作成しています。
目次
DM（ダイレクトメール）とは
DMはDirect Mail（ダイレクトメール）の略称で、企業が個人または法人に対して宣伝や販促を目的として送る印刷物や電子メールを指します。
DMの主な目的は、製品やサービス、イベントなどの情報をターゲット層に届け、新規顧客の認知度向上、見込み客や既存客との関係構築、そして最終的な購買や問い合わせにつなげることです。
テレビCMなどの広範囲に向けた広告とは異なり、特定のターゲットに絞り込んだマーケティング手法であり、企業のマーケティング戦略において非常に価値のある手段と言えます。
CanvaはDMとして送れるチラシやはがきのテンプレートが充実しています。またデザイナーに外注することなく、自分たちで作成でき、Canva内で印刷発注まで行うことが可能です。DMをご検討の際はぜひ一度ご覧ください。
ダイレクトメールとダイレクトメッセージの違い
DMという言葉は、Direct Message（ダイレクトメッセージ）の略称としても用いられます。ダイレクトメッセージとは、Instagram、X（旧Twitter）、FacebookなどのSNSで特定のユーザーやグループ内でメッセージを送受信できる機能を指します。
ダイレクトメールと混同されやすいですが、2つの性質や目的は大きく異なります。
ダイレクトメールは、企業がマーケティング活動の一環として製品やサービスの情報を届けて顧客との接点を創出するために用いられますが、ダイレクトメッセージはSNSアカウントを持つユーザー同士の私的なコミュニケーションが主です。
またダイレクトメールは住所やメールアドレスがあれば送信可能であり、印刷費、郵送費などのコストが発生しますが、ダイレクトメッセージは送信相手がそのプラットフォームのアカウントを持っていれば無料で利用できるものです。
このように、同じ「DM」という略称が用いられるものの、ダイレクトメールとダイレクトメッセージは、その性質、目的、活用方法に明確な違いがあります。
DM（ダイレクトメール）の種類
ダイレクトメールは、その送付方法によっていくつかの種類に分類できます。
郵送DM
郵送DMは、はがきや封書といった紙媒体の印刷物を、個人の自宅や企業のオフィスに郵送する方法です。紙という物理的な媒体であるため、色彩豊かな表現や特殊な加工を施すことができ、五感を刺激する多彩なアプローチが可能です。
伝えたい情報の量や目的に合わせて最適な方法を選択できるのが大きな特徴と言えるでしょう。また、手元に残る可能性があるため、ブランド認知度の向上にもつながりやすいと考えられます。
郵送DMの形式はさまざまですが、代表的なものははがきと封書であり、はがきはさらに郵便はがき、圧着はがきに分かれます。
郵便はがきは主にイベントや新商品の案内、季節の挨拶など幅広い用途に利用でき、比較的低コストで利用できるもの。圧着ハガキは印刷面に接着剤を施して折り畳んだもので、開封すると中面を確認できるため、個人情報やプライバシーに関わる内容を送る際に適しているもの。
封書はチラシやカタログなど、多くの情報を封入して送る場合に用いられるものです。
郵送DMのメリットは、訴求できる情報量が豊富であり、デザインの自由度が高い点です。物理的な媒体であるため、他の媒体と比べて開封率が高い傾向があり、顧客の記憶に残りやすく行動喚起にも繋がりやすいとされています。
顧客一人ひとりに合わせたパーソナライズされたメッセージを届けられることもメリットの一つと言えます。
郵送DMのデメリットは、準備に時間がかかり、印刷費や郵送費などのコストも高くなる傾向がある点です。また、内容によってはネガティブな反応を招く可能性があり、デジタル媒体と比較してリアルタイムでの改善が難しい点や、送り先の住所などの個人情報が必要となる点も考慮すべきデメリットです。
さらに、顧客からの反応を得るまでに時間がかかる場合や、常に最新の顧客データを維持する必要がある点も課題となります。
Canvaの無料テンプレートを使えば、初心者でも簡単にはがき、封書のデザインをすることが可能です。作り方は、テンプレートを選んで、素材やテキストを入れ替えるだけ。何百種類もの日本語フォントの中からイメージに合うものをご活用ください。
電子DM
電子DMは、電子メールやSMS（ショートメッセージサービス）などを利用して、顧客に情報を配信する方法で、メールマガジンやメール広告などがこちらにあたります。
デザインの自由度が高く、テキストだけでなく画像や動画、ウェブサイトへのリンクなどを容易に挿入できるため、視覚的に訴求力の高いコンテンツを作成できることが特徴です。
リアルタイムでの情報発信が可能であり、大量の顧客に対して迅速に情報を届けたい場合に有効です。
電子DMのメリットは、郵送DMと比較して多くの顧客に対して低コストで一斉に情報を送信できる点です。また、作成後すぐに顧客に情報を届けられる即時性も魅力です。
HTMLメールであれば、動画などを活用してより豊かな情報伝達が可能となり、開封率やクリック率などの効果測定も比較的容易に行えます。キャンペーンやセールなど、期間限定の情報を迅速に届けたい場合に特に有効です。
電子DMのデメリットは、他のメールに埋もれてしまい、開封されない懸念がある点です。受信者のメールボックスには日々大量のメールが届くため、重要な情報であっても見過ごされてしまい、開封されないことも少なくありません。
また、ターゲット層によっては、電子メールをあまり利用しない層（特に高齢者やインターネット環境にいない層）も存在するため、アプローチできる範囲が狭まる可能性があります。
営業要素の強いメールは、受信者のメールソフトやプロバイダによって自動的に迷惑メールフォルダに振り分けられてしまうこともあります。効果的な電子DMを作成するためには、魅力的な件名、受信者の興味を引くコンテンツ作りを心がけましょう。
FAXDM
FAXDMは、FAXを利用して紙媒体の情報を相手先のFAX機に送信する方法です。固定電話の通信回線を利用するため、インターネット環境がない層にも情報を届けられる可能性があります。
しかし、近年ではFAXの利用頻度が減少しているため、他のDM手法に比べて効果は限定的かもしれません。
FAXDMのメリットは、比較的開封率が高いことです。受信者のFAX機から直接出力されるため、すぐに内容を読める状態で届けられます。
また、郵送DMと比較して低コストで配信が可能であり、原稿とFAX番号リストがあればすぐに送信できるという即時性は魅力です。紙媒体として手元に残るため、保管されやすいという利点もあります。
FAXDMのデメリットは、受信側のFAX機のインクや用紙を消費するため、少なからずクレームが発生する可能性があるというデメリットがあります。
白黒かつ用紙1枚分でしか情報を伝えられないため、情報が限られてしまう点や送信先のFAX機がカラーに対応していない可能性がある点も考慮が必要です。
また、一定の効果を得るためには、ある程度の件数に対して大量に送信する必要があるため、少ないリスト数でのアプローチには不向きです。
受信側のFAX機が正常に稼働している必要があり、受信者の業務を妨げる時間帯に送信すると迷惑がられるリスクがあることを把握しておきましょう。
Fax送付状が簡単にできる方法をこちらでご案内しています。併せてご確認ください。
DM（ダイレクトメール）を送るメリット
DMを送ることは、企業にとってさまざまなメリットをもたらします。
ターゲットを設定しやすい
DMはターゲットを細かく設定できます。顧客の年齢、性別、居住地域、購買履歴、興味関心など、さまざまな属性に基づいてリストを作成し、それぞれのターゲットに合わせた情報をピンポイントで届けることができます。
不特定多数への配信を避けることで無駄な配信を減らし、より効果的なアプローチが可能になります。既存の顧客データベースを活用するのはもちろん、特定の条件に合致するターゲットリストを外部から購入したり、レンタルしたりすることも視野に入れるとよいでしょう。
高い開封率を期待できる
郵送DMは電子メールやSNSのメッセージに比べて開封率が高い傾向にあります。
デジタル情報が溢れる現代において、電子メールは他のメールに埋もれて見逃してしまったり、迷惑メールではないかという不信感からなかなか開封されない傾向にありますが、手元に届く物理的なDMは受け取る人の目に留まりやすく、内容を確認してもらえる可能性が高いため、しっかりと情報を届けたい場合に有効な手段となります。
一般社団法人日本ダイレクトメール協会の2025年3月のデータでは、本人宛のDMの開封率は74％、全DMの開封率は63％と半数以上が解読されており、本人宛DMの行動喚起率ではDMを受け取った後に行動している割合は21％で五人に一人が行動を起こしている傾向にあり、高い効果も期待できます。
記憶に残り、覚えてもらいやすい
物理的なDMは、デジタルメッセージと比べて記憶に残りやすいというメリットがあります。手に取ることができるため、触覚や視覚など複数の感覚に訴えかけることができ、印象に残りやすいと考えられます。
デザインや素材を工夫することで、さらに記憶への定着を促しやすくなります。例えば、特別な形状のDMや香り付きのDMなどの仕掛けを施すと、受け取った人の記憶に残りやすくなる可能性があります。
大きさや形を自由に選べる
郵送DMは、その大きさや形を自由に選択できるという点も大きなメリットです。定型ハガキサイズから、大型の封書、さらにはユニークな形状のダイレクトメールまで、様々な形式で情報を届けることができます。
これにより、伝えたい情報量や内容に合わせて、最適な形式を選択し、他社との差別化を図ることが可能です。
例えば新商品の発表の場合、商品の魅力を最大限に伝えることができる大型の写真をいれたカタログを作ったり、新商品のサンプルを同封したりと、さまざまな訴求を行うことができます。
効果測定がしやすい
DMの効果は、さまざまな方法で測定することができます。例えば、DMに専用の問い合わせ先や注文番号を記載したり、QRコードを掲載してウェブサイトへのアクセス数を計測したりすることで、DMからの反応を把握することができます。
これらのデータを分析して、レスポンス率、コンバージョン率、ROI（投資対効果）、CPA（顧客獲得単価）などの指標を、DMを送付した顧客とそうでない顧客とで比較することでDMの効果を定量的に評価するとよいでしょう。
DM（ダイレクトメール）を送るデメリット
DMを送ることは多くのメリットがある一方で、いくつかのデメリットも存在します 。
準備に時間がかかる
郵送DMの場合、企画、デザイン、印刷、宛名印刷、封入、発送といった一連の作業が必要となり、相当な時間と手間がかかるデメリットがあります。
特に、大量のDMを発送する場合や複雑な加工を施す場合には、相応の準備期間が必要です。その他、作業を行う人員の確保、宛名リストの作成や管理、郵便物の規定の確認なども行う必要があり、DM作成以外にも人的リソースは必要となります。
準備が不十分な状態でDMを送っても、効果が出ない、出たのか分からない結果になりやすいため、十分な計画・準備を行うことが難しい場合は、DM作成を外注するか、一旦DM作成を見送るほうがよいかもしれません。
他の広告よりコストがかかることもある
郵送DMは、印刷代、用紙代、郵送料など、他の広告媒体に比べてコストが高くなる場合があります。特にカラー印刷や特殊な用紙を使用する場合、あるいは大量のDMを発送する場合には、費用がかさみやすくなります。
電子DMは比較的低コストで実施できますが、それでもリストの作成や配信システムの利用料などが発生する場合があります。DMの費用対効果を高めるためには、ターゲットを絞り込み、反応率の高いDMを作成することが重要です。
ネガティブな結果がでてしまうこともある
DMの内容や送り方によっては、受け取った人に不快感を与えてしまい、企業イメージを損なう可能性があります。特に一方的なセールス色の強いDMやターゲット層に合わないDMは、迷惑メールや不要な郵便物として扱われてしまうことがあります。
このようなネガティブな反応を避けるためには、ターゲットを慎重に絞り込み、受信者にとって関連性の高い、価値のある情報を提供することが重要です。
リアルタイムでの運用改善が行えない
一度発送してしまうと、内容や宛先などをリアルタイムに変更することは非常に困難です。デジタル広告のように効果を見ながら随時内容を修正したり、配信を停止したりすることができないという点で、大きなデメリットと言えます。
そのため、DMを企画する際には、事前に十分な検討を行い、精度の高い計画を立てる必要があります。
DM（ダイレクトメール）の効果が期待できる活用シーン
DMは、様々なマーケティングシーンで効果的な活用が期待できます。
新商品・サービスの案内
新しい商品やサービスを顧客に紹介する際に商品の特徴やメリットを詳細に伝えたり、ターゲット層の興味を引くような写真やイラストを掲載したりすることで、顧客の興味を引き、新商品・サービスへの関心と購買意欲を高めることができます。
特に商品の特徴や利用シーンを視覚的に訴求したい場合や詳細な情報を伝えたい場合に適しています。また商品を訴求する場合、サンプルを同封することで実際に商品を体験してもらい、より強い訴求効果を持たせることも可能です 。
キャンペーンやセールのお知らせ
期間限定のキャンペーンやセール情報を告知する際、特別価格や特典などを強調することで、顧客の来店や購入を促すことができます。
また、キャンペーン期間や応募方法などを分かりやすく記載したり、緊急性や限定感を演出することで、顧客の購買意欲を刺激して具体的な行動へと繋げることが期待できます。
顧客への感謝やご挨拶
顧客への感謝の気持ちや季節の挨拶などをDMで送ることで、顧客との良好な関係を構築し、ロイヤリティを高める上で非常に有効です。
特に誕生日や記念日などパーソナルなタイミングでDMを送ることで、顧客に特別な印象を与えることができます。また手書きのメッセージを添えたり、特別なプレゼントを同封したりすることで、顧客のロイヤリティをより高めることができます。
顧客のニーズに合わせた情報提供
顧客の過去の購買履歴や興味関心に基づいて、顧客一人ひとりに最適化された情報を提供するDMは、顧客満足度を高め、リピート購入を促すことに適しています。
例えば、過去に特定の商品を購入した顧客に対して関連商品の情報や特別なオファーを送付したり、興味のあるカテゴリーの新着情報やイベント情報を届けたりすることで、顧客の関心を惹きつけることができ、購買意欲を高めることができます。
顧客との関係構築
DMは単なる情報伝達の手段としてだけでなく、定期的に送ることで顧客との継続的な関係を構築することができます。
新商品の情報だけでなく、役立つ情報や豆知識や企業理念や社会貢献における情報を紹介したり、顧客の声を紹介したりすることで、人間味のあるブランドイメージを構築し、顧客との長期的な関係を築くことができます。
顧客によって価値を感じる情報はさまざまです。一方的な情報提供に留まらず、アンケートを実施して顧客の意見を収集したり、フィードバックを求めるなど、双方向のコミュニケーションを意識したDM設計も、関係構築には重要です。
効果的なDM（ダイレクトメール）の作り方
効果的なDMを作成するためには、いくつかの重要なポイントがあります。
1. ターゲットリストを作成する
ターゲットリストはDMの効果を左右する最も重要な要素の一つです。年齢、性別、居住地域、購買履歴、興味関心などの属性に基づいて、DMを送るべき顧客層をセグメント化します。
属性を絞り込んだら、さらに見込み顧客、既存顧客、休眠顧客とで分類分けたターゲットリストを作成するとよいでしょう。既存顧客のデータはもちろん、必要に応じて外部のリストを活用することも有効な手段です。
ターゲットを絞り込み、それぞれの条件にパーソナライズされたDMを作成することで、反応率を高めることができます。作成したリストは定期的に精度を確認し、顧客の転居や属性の変化など、常に最新の状態に保っておくことも重要です。
2. 目的や訴求内容を明確にする
DMを作成する前に、その目的を明確に定めることが重要です 。ブランド認知度の向上、新規リードの獲得、新商品の告知、商品やサービスの販売促進、来店促進、資料請求、既存顧客の維持など、目的によってDMのデザインや訴求内容、そしてターゲットリストも変わってきます。
目的を決めたら、次は訴求内容を明確にします。ターゲット層のニーズや抱える課題やDMを受け取った人がどのような行動を起こしてほしいのかを考え、訴求内容を検討します。合わせて、具体的なオファー（割引、特典、無料サンプルなど）を提示することで、顧客に特定の行動を促すようにしましょう。
3. ターゲットが開封しやすいタイミングに送る
DMを送付するタイミングは、ターゲット層の生活スタイルや行動パターンを考慮し、開封されやすいタイミングを見計らって送付しましょう。
送付するタイミング一つで購入、開封率などの効果は大きく変わります。週の初めや週末を避け、火曜日、水曜日、木曜日などの週の中頃に届くように発送するなどターゲットの傾向に合わせた適切なタイミングで送りましょう。
4. 顧客一人ひとりに合わせた情報を盛り込む
顧客一人ひとりの名前はもちろん、過去の購買履歴、興味関心、ライフステージなどに合わせた情報をDMに盛り込むことで、顧客は「自分宛に特別に送られてきた」と感じやすくなり、DMへの関心と反応率を高めることができます。
単に顧客の名前を印刷するだけでなく、顧客のニーズに合致した商品やサービスの提案、特別なオファーの提供など、より深いレベルで行うことが重要です。
5. 魅力的なデザインとコピーにする
DMのデザインは、第一印象を大きく左右します。ターゲット層に合ったデザインを採用し、目を引くビジュアルやキャッチコピーを考えましょう。伝えたい情報は分かりやすく、簡潔にまとめます。
また、DMを受け取った後にどのような行動を取ってほしいかを明確に伝える行動喚起（CTA）を盛り込むことも重要です。
DMのデザインを作成する際におすすめなのが、デザインツール「Canva（キャンバ）」です。Canvaには、無料で使えるDMデザインテンプレート（新しいタブまたはウィンドウで開く）が豊富に揃っており、テンプレートを編集するだけで誰でも簡単にオリジナルのDMが作成できます。
デザイン初心者の方でも直感的に操作でき、色やフォント、画像の差し替えも自由自在。販促用・お知らせ用など、目的に合わせたDMをすぐに作成することが可能です。ぜひ以下のテンプレートを活用して、オリジナルDM作成をお試しください。
またキャッチコピーを考えるのが難しい、苦手という方はCanvaでキャッチコピー自動生成を行ってみてください！自動生成が終わったら、おしゃれなフォントで編集したり、多種多様な広告デザインでオリジナルなデザインに仕上げられます。
6. WebサイトやSNS等と連携させる
DMの効果をさらに高めるためには、WebサイトやSNSとの連携を考慮することが重要です。DMにQRコードや短縮URLを掲載し、Webサイトの特定ページやキャンペーンページ、SNSアカウントなどへ誘導することで、顧客はより詳細な情報を簡単に入手したり、オンラインでのアクションを起こしたりすることができます。
7. 環境に配慮した素材や印刷方法を選ぶ
近年、消費者の環境意識はますます高まっています。環境意識の高まりを踏まえ、リサイクル素材を使用したり、環境に優しい印刷方法を選択したりすることも、企業イメージの向上につながります。それらをDMにその旨を記載することで、企業の姿勢をアピールすることもできます。
8. 効果測定を行う
DMキャンペーンを実施した後には、必ずその効果を測定し、分析を行うことが重要です。郵送DM、FAXDMなどの印刷物は効果測定が難しいと思われるかもしれませんが、QRコード、短縮URL、アンケートフォームなどを掲載すれば反応率をみることができます。
事前に設定したキャンペーンの目的とKPIに基づき、反応率、コンバージョン率、ROI（投資対効果）などの指標から効果を測定するとよいでしょう。
また、異なるデザイン、コピーなどを試したA/Bテストを実施し、どの要素がより効果的であったかを分析することで、今後のDMキャンペーンの最適化に繋げることができます。
DMは自社で行うべきか？外注すべきか？
DMの実施を検討する際、自社で全てを行うべきか、専門業者に外注（代行）するべきかの判断は、企業の状況やDMの目的、規模などによって異なります。それぞれのケースにおけるメリットとデメリットについて解説します。
DMを自社で行った方が良いケース
DMを自社で行うメリットは、小規模なDMを実施したい場合に柔軟で迅速に対応できること、顧客リストやデザインなどのリソースが社内に揃っている場合に外注コストを抑えられること、内製化によるノウハウ蓄積を目指せることなどが挙げられます。
一方、自社で行うデメリットは、ターゲットリスト作成、デザイン制作、印刷、封入、発送といった多くの工程に時間と手間がかかること、大量のDMを発送する場合は外注するよりもコストが高くなる可能性があること、効果測定に特別な方法やツールが必要となり時間がかかる場合があることなどが挙げられます 。
DMの発送数が少ない場合や顧客一人ひとりに対してきめ細やかな対応が必要な場合、あるいは予算が限られている場合には、自社で行った方が良いでしょう。また、社内にデザインや印刷のノウハウがある場合も、内製化を検討する余地があります。
CanvaはDMとして送れるチラシやはがきのテンプレートが充実しています。DMを外注することなく、自分たちで作成でき、Canva内で印刷発注まで行うことが可能です。自社での実施をご検討の際はぜひ一度ご覧ください。
DMを外注した方が良いケース
DMを外注するメリットは、以下のようなものが挙げられます 。
- 大量のDMを短期間で発送する必要がある場合など大規模なキャンペーンを効率的に実施できること
- 効果的なDMを作成するための専門知識や設備がない場合に高品質なDMを作成できること
- より効果的なDMを送るために適切なターゲットリストの作成や選定を依頼できること
- DMの効果を最大限に引き出すための効果測定や分析に関する専門的なアドバイスを受けられること
- DMの準備や発送作業を外注することで社内のリソースをコア業務に集中できること
- 個人情報保護法などの法規制に関する知識も豊富であるため安心してDMを発送できること
一方で、外注のデメリットは、自社で行うよりも費用がかかる場合があること、DM制作のノウハウが社内に蓄積されにくい可能性があること、外部業者との連携や情報共有に手間がかかる場合があること、顧客リストなどの機密情報を外部業者に共有する必要があるために情報管理に注意が必要なこと、自社の企業文化やブランドイメージが外部業者に十分に伝わらず意図しないDMになる可能性があることなどが挙げられます 。
DMの発送数が多かったり、専門的な知識や設備が必要な場合には、外部の専門業者に委託する方が効果的です。リストの作成、デザイン、印刷、発送、効果測定など、DMに関する一連の業務をまとめて依頼できるため、自社の負担を軽減することができます。
特に、大規模なキャンペーンを実施する場合や、DMに関するノウハウがない場合には、外部の専門業者の力を借りることを検討しましょう。
DM（ダイレクトメール）へのよくある質問
ダイレクトメールとは？
DMはDirect Mail（ダイレクトメール）の略称で、企業が個人または法人に対して宣伝や販促を目的として送る印刷物や電子メールを指します。
ダイレクトメールとEメールの違いは何ですか？
DMは主に紙媒体、Eメールは電子媒体で、到達方法と性質が異なります。
DMの作成から送付まで何を行う必要がある？
DMを自社で行う場合、企画・制作、印刷、宛名リスト作成、封入・梱包、発送手続き、効果測定の各作業が必要です。
DMの個人情報の取り扱いは？
個人情報保護法に則り、適切な管理と顧客の同意が必須です。
まとめ
DM（ダイレクトメール）は適切に活用することで、企業にとって強力なマーケティングツールとなり得ます。ターゲットを絞った情報発信、高い開封率の期待、記憶に残りやすい特性、そして自由な表現力は、他の広告媒体にはない魅力です。
一方で、準備に時間がかかる、コストがかかる場合があるといったデメリットも理解しておく必要があります。自社の状況や目的に合わせて、DMの種類や実施方法を検討し、顧客とのより良い関係構築とビジネスの成長に繋げてください。
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